持続可能な開発目標(SDGs)は，社会経済や環境に対する包括的な目標群であり，パリ協定が目指す気候変動影響の緩和対策をも包含している．その達成時点は2030年を想定しているが，超長期的な気候変動対策との関係性も深い．気候変動対策の学際的評価には，統合評価モデルと呼ばれるツールが活用されるが，その利用は，エネルギー，水，土地利用，経済成長などを含む，目標間のトレードオフや相乗効果を評価するためにも有効である．持続可能な開発目標すべてを，工学的アプローチのみで解決できるものではないため，社会科学を含めた学際的アプローチが必要となる．持続可能な開発目標達成には，システム設計，建設，運用のすべてにおいて，物質収支，エネルギー収支，熱力学，システム工学などの方法論の集合体である化学工学の果たす役割が今後とも不可欠である。